実は、GAFAも大手企業も売上げのためにキャッチフレーズを活用しています。
JR東海が使っている「そうだ京都、いこう。」は、日本一（世界一かも）売上げに貢献しているキャッチフレーズです。効果測定こそされていませんが、1993年から、30年も使い続けられており、広告効果で上積みされた、推定売上げは30年間で、10兆円から１5兆円にのぼぼります。
さらに、かぜ薬でおなじみのフレーズ「効いたよね、早めのパブロン」。こちらは、大正製薬の製品です。このキャッチフレーズは、1996年にこのフレーズになってから現在まで27年使い続けられています。売上げは2022年3月の四半期決算（つまり3ヶ月間です）では160億円。年間平均売上げ130億円と少なめに設定して、27年で掛け合わせると、概算推定売上げが3510億円です。この商品は、薬局やドラッグストアなどの店頭売りがメインです。こういう商品は、広告をやめると売上げが激減するのです。そして、広告予算も、それぞれ、累計で、数百億円から兆円レベルになっていると推測されます。ここでは、キャッチフレーズは、売上げに直結しているのです。
さらに、新興企業といえるユニクロは、かなりコピーライティングを重視している企業です。「服を変え、常識を変え、世界を変えていく」というフレーズを、企業グループのスローガンとして高々と掲げています。そして、いまだに、紙のチラシと紙のカタログをつくりつづけています。とくに、チラシは売上げに直結しているそうです。さらに、創業者の柳井氏に次ぐ、ナンバーツーの地位には、元コピーライターの「ジョン·C·ジェイ」（John C Jay）という方がいます。この方は、ユニクロ躍進のきっかけをつくったCMを数多く手がけた人です。古めの大手企業から、世界を塗り替えたGAFAまで、世の中は、ますますダイレクトマーケティングに傾きコンセプト＆キャッチフレーズの力は、ますます重要になっています。（つづく）